2025年4月7日、ＦＰＴとMilaの間でAI研究と協力に関するワークショップが開催されました。両組織の主要な参加者が集まり、研究活動の共有や協力の可能性を探りました。今回、ライフサイエンス分野へのAI活用をテーマとして、FPT側が2023年にNeurIPS 学会で発表された論文を紹介しました。ここでこの論文の要点をご紹介します。

2024年4月から、建設業に時間外労働の上限規制が適用された。いわゆる「建設業の2024年問題」だ。各社は新たな規制に対応するために様々な取り組みを進めている最中だ。大末建設はDX（デジタルトランスフォーメーション）による業務効率化に挑んでいる。同社がDXのパートナーとして選んだのは、それまで全く付き合いのなかったベトナムのIT大手企業だった。大末建設のDXの取り組みの内容や、ベトナム企業をパートナーに選んだ理由などについて、同社の村尾和則代表取締役社長に聞いた。

ベトナムのITリーディングカンパニーであるＦＰＴソフトウェアは、病院や薬局の情報システムや医療機器ソフトウェアなどを通じて、ヘルスケア分野のDX（デジタルトランスフォーメーション）を支援するビジネスを多く手掛けている。今後は日本でも同分野のDXソリューションを積極的に展開する計画だ。ＦＰＴは日本の社会課題にどう貢献できるのか。日本法人ＦＰＴソフトウェアジャパンのレー・タン・ハイ グローバルヘルスケア事業本部本部長と、岸慶騎グローバルヘルスケア事業本部副本部長に聞いた。

ローコード・ノーコード技術を活用し、開発の内製化を目指す企業が増えている。内製化が可能になれば、ビジネス変化に柔軟に対応できるシステムが迅速に構築できるからだ。しかしツールの導入だけでは内製化を実現することは難しい。特に自由度の高いローコードツールでは、一定のシステム開発スキルが不可欠となる。ＦＰＴコンサルティングジャパンの講演は具体的な事例を基に、数々のハードルを乗り越える解決策として同社の伴走型サービスが紹介された。

「2025年の崖」が迫る中、多くの企業でレガシーシステムのモダナイゼーションが急務となっている。システムの老朽化や運用保守人材の枯渇、仕様のブラックボックス化が深刻化しており、一刻も早いシステム移行は喫緊の課題だといえるだろう。こうした課題に対し、ベトナムに豊富なエンジニア人材を擁する。 ＦＰＴは、2023年からモダナイゼーションに関する専門組織を組成。日本企業の脱ホスト化を全方位で支援している。

日本企業の最大の課題であるIT人材不足の解消に、「グローバルベストショアモデル」で貢献したい。ＦＰＴジャパンホールディングス（ＦＰＴジャパン）が主催し、2024年3月に東京・虎ノ門で開催した「グローバルビジョン2024」において、ＦＰＴコンサルティングジャパン（FCJ）の小野内隆弘執行役員 エグゼクティブ・ディレクターはこのように語った。ＦＰＴジャパンは、オフショア開発を強みに成長を続けるベトナムIT最大手ＦＰＴソフトウェアのグループ企業だ。ＦＰＴグループのグローバルベストショアは、一般的なオフショア開発と何が異なり、日本企業にどのようなメリットをもたらすのだろうか。